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２０２５年６月から群発地震が続くトカラ列島を支援しようと、大手保険・金融グループから県に約６００万円の義援金が贈られました。

義援金を贈ったのは、三井住友海上やあいおいニッセイ同和損保といった保険会社などからなる、ＭＳ＆ＡＤホールディングスです。

９日はそれぞれの保険会社の支店長らが県庁を訪れ、目録を塩田知事に手渡しました。

義援金は、２０２５年６月から群発地震が続くトカラ列島の島民を支援しようと、グループ会社約２５００人の社員から寄せられた寄付に会社が同額を上乗せし、あわせて約６００万円にのぼったということです。

塩田知事
「皆さんの善意をいただいて島の皆さんも元気が出ると思います。本当にありがたいです」

あいおいニッセイ同和損保　鹿児島支店・河合正樹支店長
「安心安全な暮らしをトカラ列島のみなさん含め、鹿児島県民のみなさまも安心して暮らせるような形で戻ることを祈念しています」