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「鹿児島市の直下でも起こりうる」――普段からの備えを

普段から"備える"ことの重要性を説く井村准教授

10年前の熊本地震では、前震の2日後に本震が発生した。今回の地震もその教訓として受け止め、余震への警戒を続けることが重要だ。井村准教授はさらにこう呼びかける。

「今回の地震を教訓に、県内で強く揺れたところ、より大きな地震が来ればそのエリアが広くなる。日本中どこでも震度6になるというのは別に熊本で起こったからではなく、鹿児島市の直下でも起こりうる。普段から"備える"ことを今一度確認して頂きたい」

遠い地域の出来事として受け取るのではなく、鹿児島市を含む県内全域が当事者として考える必要があるという認識だ。

熱中症の季節だからこそ、水分補給と備蓄の見直しを

熱中症のリスク

地震への備えと並行して、今の時期に特有のリスクにも目を向ける必要がある。井村准教授は避難生活における熱中症対策についても言及し、行政への協力も呼びかける。

「トイレにいきたくなるから水分をとるのをやめると大変。個人でトイレを準備するというのはなかなか難しい。普段のライフラインの確保を今一度確認しておいて頂きたい。すぐ対応できるよう準備をしておいて頂きたい」

夏場の避難では、暑さによる体力消耗に加え、水分を控えることで熱中症のリスクが高まる。仮設トイレの設置など、行政レベルの対応も欠かせない。個人でできる備蓄の確認とあわせて、地域全体での対策が求められる。

日奈久断層の調査を30年続けてきた専門家の言葉には、データに裏打ちされた重みがある。「いつ起きるかわからない」ではなく、「いつ起きても対応できるよう備える」。その意識への転換が、今まさに問われている。